ニュース記事 2025.04.10

DSPチップ開発の米RetymがシリーズDで113億円を調達。これまでの調達総額が270億円超となりステルス状態離脱へ

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コヒーレントデジタル信号プロセッサ（DSP）と呼ばれる種類のチップを開発する米Retymは2025年3月31日、シリーズD資金調達ラウンドでの$75m（約113億円）の確保を発表した。

Retymは同時に資金調達総額が$180m（272億円）以上となったとしつつ、ステルス状態（存在を秘匿したまま起業）からの離脱を宣言。設立は、2021年だった。

データに対する巨大な需要に「高速化」で応えるチップ

近年のAIブームにより、GPUは需要過多の状態が続き、またデータセンターの建設も相次いでいる。GPU、データセンター関連への投資も非常に盛んとなっているが、一方でチップ以外の何らかの部分で、高速でのデータのやり取りや処理を可能にする設計も、必然的に求められる。

Retymが開発するチップは、こうしたニーズを背景にデータセンター内外のデータのやり取りを高速化するものだ。光の振幅と位相の変調を各拠点でデジタル処理する「コヒーレント光学」というアプローチによるチップとなる。よって、GPUを開発するNvidiaと競合するわけではない。

ステルス状態離脱に際してRoni (Aharon) El-Bahar共同創業者兼CTOが発信したステートメントによると、設立当初はAIに対する意識がそれほどなかったと振り返る。一方で、データセンター間の相互接続が始まりつつ急成長も遂げていたとし、DSPへの強いニーズが生まれているとの確信はあったという。しかし、当時のDSPサプライヤーはイノベーティブに感じず、オープンで協力的なエコシステム構築の必要性を感じ、起業という選択に至った。

こうした経緯から、AIデータセンターへの需要対応以外でも用途が考えられそうだ。

そして、同じステートメントでは、以下のコミットメントを強調している。

イノベーション、オープン性、比類のない専門知識を組み合わせることで、次世代の光インフラストラクチャを強化します。

Retymは、Sachin Gandhi CEOとEl-Bahar CTOによって設立。Gandhi氏はCiscoなどで役職付きの経験を持つ。一方、El-Bahar氏はSamsung、Intel、Huaweiでエンジニアチームの管理職を経験し、Retym設立前にはHuawei Israel Research CenterのCTOだった人物だ。

「画期的なプロダクトの発表が控えている」とCEO

シリーズDには、複数のVC、投資会社が参加した。資金の使途についてRetymは、「AI駆動型ネットワーク帯域幅の高まりに対応するため設計する複数世代の製品ロードマップを描く当社にとって大きな前進」と述べるにとどめ、明確な言及を避けた。

CEOのGandhi氏は、「画期的なプロダクトの発表が控えているが、これは始まりに過ぎない」と、近日中の新たな動きを示唆した。

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記事・コンテンツ監修

小林大三

アドバンスドテクノロジーX株式会社　代表取締役
野村総合研究所で大手製造業向けの戦略コンサルティングに携わった後、技術マッチングベンチャーのLinkersでの事業開発やマネジメントに従事。オープンイノベーション研究所を立ち上げ、製造業の先端技術・ディープテクノロジーにおける技術調査や技術評価・ベンチャー探索、新規事業の戦略策定支援を専門とする。数多くの欧・米・イスラエル・中国のベンチャー技術調査経験があり、シリコンバレー駐在拠点の支援や企画や新規事業部門の支援多数。企業内でのオープンイノベーション講演会は数十回にも渡り実施。