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デジタルヘルスプラットフォームのHumaがシリーズCで約142億円の資金を調達

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デジタルヘルスプラットフォームのHumaは、シリーズCで130m$(約142億円)の資金を調達したことを発表した。

このデジタルヘルスプラットフォームには有名なCVC、事業会社、そして著名な個人投資家がこぞって出資を行っている。今回の資金調達ラウンドは、製薬企業のバイエルと日立ベンチャーズがリードインベスターとして主導し、Samsung Next、ソニーイノベーションファンドIGV、ユニリーバーベンチャーズ、HAT Technology & Innovation Fund、そして個人投資家としてソフトバンク前社長のニケシュアローラ、アリアンツ会長のミヒャエルディークマンらが新規投資家として参画した。

在宅病院を実現するプラットフォーム

Humaは2011年設立の英国ロンドンに本社があるベンチャー企業である。同社が手掛けているデジタルヘルスプラットフォームとは、まさに今後社会全体が高齢化していく中で求められる「hospital at home(在宅病院)」を実現するものだ。

このデジタルヘルスプラットフォームは、患者向けのアプリ、そして病院側が利用するウェブアプリ、患者の状態をモニタリングするためのデバイス(またはスマホから取得可能な生体データ)から成り立っている。患者の状態をデータ化し、そのデータをデジタルバイオマーカーとして解析することで、健康の劣化や異常にフラグを立てることができる。悪化する前に医療サービスで介入し、悪化を防ぐことで病院・患者の双方の負担を軽減することができる。

今回同社が発表したところによると、このプラットフォームを利用することで、病院の臨床能力はほぼ2倍になり、患者の再入院を3分の1以上減らし、患者のアドヒアランスレベルを90%以上にすることができるという。

そして、またこのプラットフォームは臨床研究プラットフォームというもう1つの側面も持つ。今回の資金調達した資金を活用し、製薬企業や研究業界が同社のプラットフォームを通して最大の分散型臨床試験を実施できるようになる。

同社はすでにグローバル製薬・ライフサイエンスのアストラゼネカ、バイエル、ヤンセンなどの企業や、Stanford Medicine、 Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health、ケンブリッジ大学などの学術機関とも協力して、臨床研究を支援している。今回改めて、こうした臨床研究プラットフォームとしての側面が強調された形だ。

COVID-19モニタリングソリューション

同社は現在、COVID-19のモニタリングソリューションも提供している。これはSpO2を測定することができるパルスオキシメーターやデジタル体温計を使い、ユーザーの毎日の状態をモニタリング。また、アンケートを使ってCOVID-19の症状とその重症度を監視することができる。

このプラットフォームを使うことで、COVID-19に感染したことが疑われる患者は、在宅で病院からのケアを受けることができるようになる。病院側からすると、患者の生体情報が一覧でモニタリングすることができ、悪化の兆候が見える人を特定して、適切にケアを行うことができる。

同社は今回調達した資金を活用して、Humaのプラットフォームに予測アルゴリズム、デジタルバイオマーカー、および実世界のデータを組み合わせて、プロアクティブなケアと研究を推進していくという。

 

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2021年に注目すべき、デジタルヘルスの健康・ヘルスケアモニタリングや解析技術の動向について整理した。技術の全体像について知りたい人はこちら。

参考:(特集)2021年デジタルヘルスの技術動向 ~健康・ヘルスケアモニタリング / 解析~


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  • 記事・コンテンツ監修
    小林 大三

    アドバンスドテクノロジーX株式会社 代表取締役

    野村総合研究所で大手製造業向けの戦略コンサルティングに携わった後、技術マッチングベンチャーのLinkersでの事業開発やマネジメントに従事。オープンイノベーション研究所を立ち上げ、製造業の先端技術・ディープテクノロジーにおける技術調査や技術評価・ベンチャー探索、新規事業の戦略策定支援を専門とする。数多くの欧・米・イスラエル・中国のベンチャー技術調査経験があり、シリコンバレー駐在拠点の支援や企画や新規事業部門の支援多数。企業内でのオープンイノベーション講演会は数十回にも渡り実施。

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