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ウェアラブル生体センシング解析のLifeQがシリーズAで約51億円調達

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ウェアラブルデバイスで生体データをセンシングし、データを解析することで様々な疾患の兆候検知を行う技術を開発している米国ベンチャー企業LifeQが、シリーズAの資金調達を実施したと発表した。

調達金額は47m$(約51億円)。ケープタウンに拠点を持つVCのOne Bio Venture Studioや、その他投資家が出資した。

健康状態モニタリングアルゴリズムを開発

LifeQは2014年に南アフリカの起業家Riaan Conradieと Laurie Olivierによって設立された。拠点は米国アタランタ近郊にある、米国ベンチャー企業である。

同社はあくまでアルゴリズム開発ベンチャーである。一般で購入可能なウェアラブルデバイスから抽出される生体データを解析。睡眠パターン、心拍数、運動ルーチンなどの要因を追跡することにより、健康状態変化に対する早期の警告を行うことができるアルゴリズムを開発している。

同社のアルゴリズムと互換性のあるウェアラブルデバイスは、Samsung、Xiaomi、SUUNTO、等であり、これらの企業とパートナーシップを締結し、同社のアルゴリズムを提供している。他にも、LifeQの開発したアルゴリズムを保険会社が活用したり、ヘルスケア企業の健康ソリューションで使われていたりするようだ。

なお、同社は2020年9月に、ウェアラブルデバイスによるCOVID-19の感染早期検知アルゴリズムを開発したと発表している。「生理学的異常の発見は、従業員が検査を受け、COVID-19の診断が確認されるきっかけとなった症状の発症の、ほぼ1週間前に発生しました。」と同社は語っている。これは、南アフリカで実際に企業の安全・健康管理モニタリングとして実証されているようだ。(その後の拡がりは不明である)

今後は病院や医師がリモートモニタリングとして使うシステムを開発

同社は現在、コンシューマーエレクトロニクス企業や、ヘルスケアソリューション企業に対して同社のアルゴリズムを提供するというビジネスモデルを展開している。

そして、今回調達したシリーズAラウンドの資金の多くは、LifeQが現在提供している消費者デバイスのモニタリングの拡張に加えて、今後は病院や医師がリモートモニタリングを開発するのを支援するために使用されると述べている。

他の多くのリモートモニタリング技術を開発するベンチャー企業と同様に、LifeQも今後は医療機関と連携してリモートモニタリングの仕組みを提供していく方向のようだ。

 

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  • 記事・コンテンツ監修
    小林 大三

    アドバンスドテクノロジーX株式会社 代表取締役

    野村総合研究所で大手製造業向けの戦略コンサルティングに携わった後、技術マッチングベンチャーのLinkersでの事業開発やマネジメントに従事。オープンイノベーション研究所を立ち上げ、製造業の先端技術・ディープテクノロジーにおける技術調査や技術評価・ベンチャー探索、新規事業の戦略策定支援を専門とする。数多くの欧・米・イスラエル・中国のベンチャー技術調査経験があり、シリコンバレー駐在拠点の支援や企画や新規事業部門の支援多数。企業内でのオープンイノベーション講演会は数十回にも渡り実施。

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