アルツハイマーデジタル治療のNeurogleeがエーザイ等からシリーズAで資金調達
アルツハイマー向けのデジタル治療技術を開発しているNeuroglee Therapeuticsが、シリーズAの調達ラウンドを実施し、10m$(約1.1億円)の資金調達を行ったことを発表した。
今回のラウンドのリードイベスタ―はOpenspace Venturesであり、シンガポールのファンドであるEDBIや、既存投資家のRaman Singh(Mundipharma元CEO)、Biofourmisの共同創業者Kuldeep Singh Rajput氏、Wendou Niu氏、製薬大手のエーザイも戦略的投資家として参画している。
軽度認知障害を対象としたデジタル治療
Neuroglee Therapeuticsは、アルツハイマーなどの神経変性疾患の患者を対象とした、パーソナライズされたエビデンスに基づくデジタル治療(DTx)・バーチャルケアソリューションを開発しているベンチャー企業だ。2020年にシンガポールで設立されたばかりの同社は、わずか1年程度でシリーズAまで進んでいることになる。
同社が開発しているのは、高度なバイオセンサーから取得される生体データ(デジタルバイオマーカー)を取得し、データを機械学習を使ったアルゴリズムで処理し、各患者の認知・身体的ニーズに合わせて治療を動的にパーソナライズするデジタル治療のシステムだ。
医者は通常の薬を処方するのと同じように、同社のシステムを処方し、患者は在宅での治療で利用する。
NeurogleeのCEOはこう述べている。
「現在、世界で5,000万人、そして米国で570万人のアルツハイマーの患者がいます。認知症の最も一般的な原因であるアルツハイマー病による軽度認知障害に最初に焦点を当てたことが、既知の治療法がなく、状態を治療するためのFDA承認薬がほんの一握りであることを考えると、当社のシステムは大きな市場ニーズを満たします。」
Mayoクリニックとも共同開発中
Neurogleeは、現在、MayoクリニックとNeuroglee ConnectTMというシステムを共同開発していることも明らかにした。このシステムは、Mayoクリニックが患者に提供している「HABIT」という10日間のエビデンスベースの認知行動療法プログラムに組み込まれる。
患者は自宅でこのシステムを通して、パーソナライズされたリアルタイムでの患者の状態管理と介入をサービスとして受けることができる。
神経疾患の新しいデジタル治療は、今後本格的に実用化することが期待され、自宅で患者の状態をモニタリング・治療できることから現在の技術トレンドの1つとなっている。他にも、アルツハイマー治療を行う電磁刺激デバイスを開発するNeuroem Therapeuticsなども技術開発を進めているが、今回のNeurogleeは認知行動療法である点が特徴的だ。
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